企業動画の内製化(インハウス化)にデメリットはあるか?

企業動画の内製化(インハウス化)にデメリットはあるか?

MVJコラム

前回は「企業で進む動画内製化(インハウス化)のここがメリット!」についてお話をしました。今回はデメリットについてお話をしていきたいと思いますが、前回の話も踏まえて進めていきたいと思います。どちらの方法でもやはりメリットとデメリットはあります。最終的にどうするかは企業様の判断になるかと思いますが、その前にご一読いただきぜひ参考にしていただければと思います。

まず大前提として、「企業に動画はいるのか?」という疑問がある方はいらっしゃいますか?

もし疑問をお持ちの方がいらっしゃる場合にはYouTubeの利用者を見てみると良いでしょう。現在、全世界で20億人の人が利用していると言われていて、100カ国80言語に対応し、毎日10億時間視聴されています。すごすぎてよくわからない数字です。その中で日本は6500万人以上(2020年9月)が利用しています。アップロードされている動画は毎分500時間(2020年2月)で、一生かかっても見ることは不可能です。それくらい動画は視聴されているんです。テレビの時代は終わりに近づき、スマホなどでYouTubeを見る習慣にほぼ移行しています。こうした新しい時代の動きが止めようがなく、逆行することはありません。とすれば、誰もが気軽に動画をスマホなどでいつでも見られる時代は、今後も加速することが予想されます。

企業に動画はいるのか?

とすれば、動画がどんどん個人の生活の中に入り込んでいる時代に「企業に動画はいるのか?」という質問をすることは、ナンセンスに聞こえてくることでしょう。就活中の大学生およそ5割が採用動画を視聴しているというデータもあります。これも今後減少することはないでしょう。社会全体でオンライン化が進む中、映像は欠かせないものになっており、動画を取り入れていない企業にはもはやデメリットしかないと言ってもよい時代となりました。

では、動画を取り入れるとして、その動画制作を外注にすべきか、それとも内製化をすべきか、判断を迷う企業様もあるかと思います。

外注と内製化のメリットとデメリット

まず外注のメリットとデメリットについてお話をします。もともと動画制作を内製化する企業は極めて稀でした。ところが最近になって動画制作の内製化という言葉を聞くようになり始めました。これは恐らく動画需要がどんどん高まることで、費用対効果を求める意識が高まったからだと思われます。以下に外注のメリットとデメリットを示します。

  メリット デメリット
外注

・映像の質が高い
・プロが制作する安心感
・全てお任せできる
・DVDなども発注可能
・2回目以降はやりやすい

・映像制作会社探しが面倒
・相見積で選定が手間
・費用が高い
・意思疎通が難しい
・時間がかかる
内製
(インハウス)

・意思決定のプロセスが簡略化
・外注費がかからない
・納品までの期間が短くできる
・撮影の手配もすぐにできる
・人財を蓄積できる

・技術力向上に時間が必要
・機材購入など初期費用
・教育体制の構築
・すぐ専門職にはなれない
・プロレベルまでは厳しい
・退職されたらやり直し

このようになりました。どちらにもメリット、デメリットが当然あります。この中で企業様に合ったやりかたはどれなのか選ぶ必要がありそうです。個人的には、予算を割くことが難しく当面は企業PRか採用動画くらいの動画があれば問題ないという企業様でしたら、外注のほうが良いと思います。一方で、長期的に動画を量産していきたいという計画をお持ちであれば内製化を目指すべきです。あとは人材の確保も重要となってきますので、こうしたことを踏まえてご判断ください。

いっそハイブリッドにしたらどうか

動画制作に対するゴールを高く設定したい場合には、ハイブリッドにするということも検討材料に入るかと思います。企業PRや採用動画などは会社の顔として見られるため、しっかりと外注してプロに任せ、社内向けの教育ビデオや記録などは内製化するという方法です。これは動画制作のいいとこ取りとなっていますが、予算はそれなりにかかります。

まとめ

動画制作において外注か内製化かを、検討される企業様が増えているのは間違いありません。弊社にもこうしたお問合せをいただく機会が数倍に増えました。インハウス化を目指した体制作りをされる場合、「まずは独学で」とか、「ビデオに詳しい社員がいるからその人に任せよう」ということを考えられるかもしれません。しかしながら、遅かれ早かれ結局はプロが入って適切なアドバイスをすることになります。その方が近道だからです。弊社では大学講師も務める代表が責任を持って動画制作内製化のコンサルティングを行なっております。テレビ番組業界のことにも精通した代表だからこそ持っているノウハウを企業動画内製化に活かしてみませんか?

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