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動画制作業界と最近のトレンド
こんにちは。株式会社モーション・ビジュアル・ジャパンです。本日は、動画制作業界、昨今のトレンドについてご案内していきます。YouTuberの活躍などにより、本当に間口が広がってきた感のある動画制作業界ですが、その実は本当に奥が深いもの。動画制作業界のトレンドを少しでも知っていただけますと幸いです。特にコロナ禍によって映像制作のニーズが高まっている今だからこそ必見の内容となっております。
本当に大丈夫？ そのクリエイター講座
実は、昨今の映像制作業界においては、初心者の方を対象とした映像クリエイター養成、編集講座初級編、企業向けYouTube講座が乱立し始めています。
【動画編集講座〜●週間でマスター】【●万人が学んでいる動画講座】・・・・・・そのほか、少し検索をしただけでも大量の動画制作講座を検索することができます。結局のところ、動画制作を誰が教えるのかが大事な点です。ほとんどの動画講座には、講座の内容についての記載はあるのですが、講師のプロフィールが見当たらないことさえあります。
また、動画のデザインの方法、撮影技法などを教えるカリキュラムなども用意されているようです。テクニカルな話も全く必要ないとは言えませんが、これまでのブログでも強調してきたように、そもそも企画がしっかりとまとまっていなければ、どれだけテクニックを磨こうが、機材をちゃんと揃えようが、無意味になることも。
結局は、まず視聴者のニーズに答えられるようなコンテンツを企画することを最優先に考えるべきだと思います。
今後注目のVR
昨今の映像業界のトレンドとしてVR（360度）動画需要も増えています。スマホでもVR映像が気軽に楽しめるようになったことに加え、撮影機材も高解像度のものが登場したことも背景要因としてあるのでしょう。最近では、企業の採用ページでも社内をVRで撮影して、現場の様子を気軽に見学できるようしている企業もあります。そうすることによって、社内環境を理解した上で、応募することができるので、少なくとも環境面でのミスマッチなどは発生しづらくなります。このVR事業に関しては、コロナ禍の影響もあり、今後は一層ニーズが高まる可能性があります。
実はとんでもなく大変なライブ配信
また、コロナウイルスの影響で、Zoomなどのオンラインで会議ができることや、昨今のセレブの間でClub houseなどが盛り上がっているからでしょうか。他にも安価な機材（ブラックマジックデザイン）が登場したなど様々な要因もあり、業者が一気に増え、価格競争に入っています。10年前にドローン（当時はマルチコプターと言ってました）の空撮ブームが起こり、この時も数年後に安価なドローン（DJI）が登場した影響で業者が乱立し価格競争が起こったのですが、その時と同じような現象が発生しています。
しかしながら、実はライブ配信は高い技術力も求められる一方で、クライアント側は簡単にできるという認識の乖離があります。結果、トラブルが絶えないという情報もあり注意が必要です。
ライブ配信における高い技術とは、映像撮影編集の技術は当然ながら、ネットワーク技術が必要です。単に撮影する技術というだけではなく、映像技術にも精通しつつ、ネットワークエラーが発生しても即時対応できるほどに精通していなくてはなりません。例えば、どこかのホールでライブ配信したいと思っても、そのホールのインターネット回線が使えない場合はこちらで回線を別途用意しなければなりません。回線速度の担保はもちろん、バックアップ回線の確保やホール内で無線接続する場合は電波干渉や電波の安定性などにも気を使わねばなりません。突発的な回線断絶にも対応できる技量が問われます。また、ライブ配信は「一発勝負」となりますので、失敗は許されません。配信に失敗した場合は損害賠償請求という事態も考えられます。そのうえ、まだまだ発展途上な分野であることも手伝って、発注者が「簡単にできる」と思っているケースもあり、本番当日になって、ネット回線で結んでいる視聴者から質問を受けたいとか、会場の来場客から質問を受けたいなどを筆頭に、突然対応を迫られることも多々あります。そんななか臨機応変に対応でき、ライブ配信を無事に終わらせるためには、相当高い技術力が複合的に必要となります。
とても素人が安易に手を出せるようなジャンルではないのです。もし企業の広報担当者がライブ配信を依頼する場合は、依頼する業者に「ライブ配信の実績はどの程度あるのか」は絶対確認が必要です。ただ、ネットワークにも精通し、映像技術にも精通、さらにディレクションにも対応可能という業者は、かなり限られてきます。必然的に複数社が手を組んで行うことになる可能性が高く、結果価格も高騰するはずの分野です。価格だけで選べば思わぬ大惨事を招きかねません。
そもそも発注する案件は本当にライブで行うべきかどうかを考える必要があります。例えば、よく企業案件としてお受けすることが多いものの一つとして、「全社総会」があります。総会をライブで行うことで、全社一体感をということなのかもしれませんが、考えようによっては、録画をした方がより音も映像も質が高く、保存できるメリットのほうが大きい可能性もあります。
今回の話全てに共通することですが、やはり目的と手段をよく吟味することが必要です。その上で、本当にそのセミナーを受講することが必要なのか。そのVRが必要、ライブが必要なのか。情報収集をおこなった上で個別最適解をご検討いただければと思います。
いかがでしたでしょうか？ 今回は映像業界のトレンドについてご案内させていただきました。コロナ禍の影響も決して少なくない中で、どの企業広報担当者様も、動画を用いた広報戦略を検討する必要に迫られているかもしれません。その際に、安易に価格だけで映像制作サービスを選んでしまうと損失をもたらす可能性があります。ぜひ、上記の記事を参考にしていただければ幸いです。
