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ドキュメンタリー手法が活きる企業動画制作の面白さ
企業動画とドキュメンタリーは相性が良いです。
というのも、企業動画では嘘や派手な脚色等視聴者を惑わしたり騙したりする表現はご法度。もしキレイ事ばかり並び立てたとしても、実際の会社を知れば本来の姿が露呈されてしまいます。テレビ番組でいうなら、テレビショッピングのような番組はかなりギリギリの線を狙って視聴者の購買意欲を掻き立てています。これはドキュメンタリーの範疇ではありません。煽り表現が露骨であったり、キーワードを繰り返して軽い催眠状態に持ち込むような映像ではとても企業の信頼性を担保することは難しいでしょう。
しかしドキュメンタリーなら「企業のありのまま」を表現します。こうした手法は社内向けの映像や、株主総会、採用活動、会社見学、企業展示会、ホームページ、SNSなど幅広く活用することができます。
社史動画の可能性
例えば社史動画も立派なドキュメンタリーです。会社の歴史を紐解く番組は、歴史番組さながらにダイナミックな演出を施すことができます。創業当時から残る資料や写真を掘り起こしながら、当時のことを知る人物に話を聞いたり、貴重なアーカイブを映像化することは大変意味があります。また、普段後回しになりがちな海外事業所の取材なども合わせて行うことで会社の全体像をしっかりと把握するきっかけとなります。特に愛知県では製造業が盛んで戦中戦後から創業した企業も多く残っています。今後20年もすれば100年企業の数もかなり増えることでしょう。その記念すべき年に社史動画を制作するのは大変意味があります。
社史動画は、冊子との連携も相性が良いといえます。社史の編さんと同時に動画制作もすることで映像と記念誌で大切な節目を記録することができます。
多くの企業ではまず動画を制作する際に、会社案内から始めます。会社案内はパンフレットと同様、会社概要を説明する存在となりますので一番はじめのとっかかりとして大変重宝するからです。また、会社案内の動画を採用活動や営業・販促活動でも活用することができます。大変万能な存在なのです。しかしいち早く動画を取り入れた企業では、次の一手として採用活動動画、商品説明動画、サービス案内動画、マニュアル動画、社員教育動画、ウェブ用コマーシャル動画などに着手し始めています。動画は無くてはならない時代に突入しているのです。
企業動画の波が押し寄せる
こうした動きが先行しているのはアメリカです。アメリカでは、2018年の動画広告出稿費の着地見込みは830億ドルで、日本円にすると約9兆円になります。日本では2018年の動画広告市場の着地見込みは前年比134％で1,843億円となっていますので、その規模の差は歴然。しかしながら、市場規模の伸びはまだまだ鈍化していませんので、これからも動画広告市場は伸び続けます。企業動画においては、現状であまり関係ないと考える企業もあるかもしれませんが、今後はそうはいかなくなるでしょう。というのも、採用活動では学生さん達が企業情報を調べる時に「動画」も大切なリサーチに入っているからです。動画が1本もないところはもってのほかで、自社の魅力を動画でしっかりと説明できている企業に学生さんは集まります。注目を集めるためのツールとして動画は必須の時代なのです。アメリカの場合では企業が月に制作する動画の本数が平均で20本程というデータもあるほどです。今後は日本でも同じような現象が始める可能性は十分にあります。今はまだ都心部のIT系や大企業だけが取り組んでいるように感じる企業動画も徐々にその波は地方に流れています。今後100年を生き抜くためにも企業動画にしっかりと向き合う必要性がありそうです。
そのためにも、ドキュメンタリー動画でしっかりと企業の信頼性を表現しておくことが肝心といえます。動画制作もまた技術が必要です。信頼のおける映像制作会社と早めにタッグを組んでおくことが大切になってきます。
