ポストコロナの企業戦略！デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するための動画活用｜MVJコラム

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ポストコロナの企業戦略！デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するための動画活用

ポストコロナの企業戦略！デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するための動画活用

MVJコラム

こんにちは。株式会社モーションビジュアルジャパン(以下、MVJと記載)です。今年最後のブログとなりました。早いもので、2021年も振り返ってみればあっという間でしたね。皆様にとってはどんな一年でしたでしょうか？世の中を見てみれば、オリンピックや首相交代など、まさに激動の一年間でした。風の時代というに相応しく多様な変化が訪れた方も多いのではないでしょうか。しかし、明日は明日の風が吹くとも言います。来年もまた素晴らしい年になってほしいものですね。

さて、前回(『これを知らずにポストコロナは生き残れない！動画活用とデジタルトランスフォーメーション（DX）』)では、昨今注目されているデジタルトランスフォーメーション(以下、DXと省略)とは一体何か、またなぜDXが必要なのか、そしてDXを進めていく上でなぜ動画活用を推奨しているのかについてお伝えしました。

今回のブログでは、動画を用いて、どのようにDXを進めていくのかを具体的にお伝えしていきたいと思います。

動画活用事例

まずは基本を押さえておきましょう。動画の基本的な特性として、以下のような強みがあります。

・1分の動画で伝えられる情報量はテキストの3000倍
・記憶と行動喚起を高めやすい
・動画を利用すると理解が74%高まり、記事コンテンツの2倍の記憶定着率がある』

すなわち、短時間で多くの情報を伝え、認知・興味喚起・理解に有効であるため、オンラインのデメリットである「説明コストの削減」「信頼獲得」に非常に強みを発揮する手段となります。動画を用いた企業のDX推進策は数多あるでしょうが、今回は下記の2点に絞ってお伝えします。

①販促ツールとしての活用する場合、狙える効果。

・注意喚起:アイキャッチしやすい。
・興味関心:企業それぞれの課題感に対して、視覚情報として伝えることで、共感まで得られる。
・メリット伝達:共感させた上で、具体的なソリューションを伝える。
・行動喚起とその結果:どんな状態像になるのかが具体的に伝える。

こちらで公開されている動画をご覧いただきますと、特にわかりやすいと私が感じたのが、名刺管理ツールを提供しているsansan株式会社様の動画です。

こちらの動画では最初に結論が来ています。顧客となる企業様のお困りごとをシンプルに、かつ具体的に伝えていきます。その上で、自社サービスを活用した場合の状態像を明示しています。とてもわかりやすい自社商材の説明コンテンツになっていますね。一画面当たりの字数が少ないのでわかりやすさは格段にアップ。

他にも有名なところでは、NETFLIXです。まさにDXの最先端を行くNETFLIXのオリジナルコンテンツとして制作された作品を紹介する動画です。この動画は、画面に表示される赤い文字をクリック・タップすると、登場人物のプロフィールや、BGMのアーティスト情報、作品内で登場する商品の購入ボタンなど、関連した別シーンの動画がポップアップ表示されるインタラクティブ動画（※）となっています。
(参考　https://www.wirewax.com/showcase/gallery/#8159809)
※ インタラクティブ動画（触れる動画）とは、「視聴者が触れる仕掛けを組み込んだ動画」のことです。従来「視聴のみ」で終わっていた動画の中に「仕掛け」があることで、今までにない動画マーケティングを実現できるようになります。インタラクティブ動画は、接触回数や視聴時間など視聴者のエンゲージメントを高め、コンバージョンにつながりやすいという特徴があります。

このように、販促ツールとして活用する場合も、こちらのウェブでも紹介されているように、どの段階にある顧客に対して、何を提案し、どうなって欲しいのかとターゲットとターゲットにとって欲しいアクションを明確にすることが重要となってきます。

②社内でのマニュアルを動画で活用する。

文字情報も必要に応じて入力できる上、文字情報のみでは伝えづらいこと(例:営業ノウハウなど)も均一に伝えることができます。これにより、担当者によって指導にばらつきが出ることも防げます。社内マニュアルとしての活用事例であっても、注意すべきは社内のどの層を対象としたコンテンツなのかを明確に制作することが求められます。

このように、動画を活用することで社内のDXは大いに推進されることでしょう。ただ、全て完璧に網羅できるものではなく、デメリットもあることを把握しておく必要があります。

上記に列挙しているように動画での訴求が効果をもたらすのはいずれもスポット、単発の事例となります。あくまでも販促ツールにすぎず、活用の仕方次第ではうまくいかないこともあります。

私の知る事例を紹介すると教育現場です。実際、教育現場では早くからオンラインや動画コンテンツが活用されてきました。しかし、今回コロナ禍に伴い、まだ未成熟な現場でオンライン授業を行ったところ大混乱が生じたというのです。ある通信制高校では、生徒たちにあわせてinstagramを活用したオンライン授業をしてみましたが、生徒の反応が見えず、生徒も先生に何がわからないかを伝えきれず、なかなかうまく授業が進みませんでした。

また、会社同士での単発の契約であればいいのでしょうが、長期的な折衝を必要とするようなプロジェクトの場合、単純にオンライン化するのは難しいかもしれません。

いかがでしたでしょうか。今回は、DX（オンライン化）と動画の有効性、ポイントをまとめていきました。しかし、あくまでも打ち手の一つとして動画が存在します。自社の状況、リソースなどを踏まえて、本当に動画活用が本質的に業務効率に有効かどうかをしっかりと見極めて活用すれば、自社の業務効率化に大いに役立つはずです。

本年も最後までお読みくださり、誠にありがとうございました。来年もまだまだ皆様のお役に立つ情報をどんどん配信していきます。

良いお年をお迎えくださいませ！